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配属・初期キャリア

職種別採用と総合職の違い|見分け方と、それぞれのメリット・デメリット

  • 違いは「入社前に何が決まっているか」です。職種別採用は応募の時点で職種(または職群)が決まり、総合職採用は入社後に会社が配属を決めるのが基本です
  • 2026年卒の採用活動で「職種別採用」を実施した企業は40.7%でした[1]。ただし職種別採用でも、応募前に決まっているのは「大まかな職群」までという企業が多くあります[2]
  • 見分け方は、募集要項の採用区分と、業務・就業場所の「変更の範囲」の書き方です[4]
  • やりたい仕事がはっきりしているなら職種別、まだ決めきれないなら総合職が一つの目安です。どちらを選んでも、入社前に確かめることは同じです
この記事の目次
  1. そもそも何が違うのか
  2. 比べるとどう違うか
  3. どのくらいの会社が職種別採用をしているか
  4. それぞれのメリットと注意点
  5. 募集要項での見分け方
  6. あなたはどちら向き?
  7. よくある質問
  8. まとめ
  9. 出典

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そもそも何が違うのか

総合職採用は、職種を決めずに採用し、入社後の研修や本人の希望、会社の人員計画をもとに配属を決める採用です。複数の部署を経験させる(ジョブローテーション)会社も多くあります。

職種別採用は、営業・エンジニア・企画など、入社後に担う職種や職群を決めて募集する採用です。「コース別採用」「職種コース別採用」とも呼ばれ、選考もその職種に合わせて行われます。

ジョブ型採用は、職務の内容(ジョブ)を定めて採用する考え方です。職種別採用より細かく仕事を決める場合に使われることが多い言葉ですが、会社によって使い方が違います。新卒で「ジョブ型」と書いてあっても、中身は職種別採用と変わらないこともあります。名前ではなく「何が決まっているか」で判断してください。

入社前に決まっている範囲の違い(よくある形)

職種別採用

  • 職種・職群応募の時点で決まる
  • 部署会社による
  • 勤務地会社による

総合職採用

  • 職種・職群入社後に決まることが多い
  • 部署入社後に決まることが多い
  • 勤務地全国転勤がある会社が多い

同じ区分の名前でも、何が決まっているかは会社ごとに違います。募集要項と労働条件通知書で確かめてください。

比べるとどう違うか

比べる点 職種別採用 総合職採用
入社前に決まること 職種または職群(会社によっては部署・勤務地も) 会社と大まかな職群。職種・部署・勤務地は入社後が多い
選考で見られやすいこと その職種への関心・適性・経験 人柄、幅広い仕事に通じる力、会社への関心
入社後の異動 同じ職種の中での異動が中心。ローテーションをしない会社もある 部署・職種をまたぐ異動がありうる
転勤 会社・区分による(勤務地限定と組み合わせる場合もある) 全国転勤がある場合が多い
初任給 職種で差をつける会社もある 一律の会社が多い
入社後のギャップ 仕事内容のギャップは小さくしやすい 配属先によってギャップが出やすい

表は「よくある傾向」です。同じ「職種別採用」でも、どこまで決まっているかには幅があります。ジョブ型採用・職種コース別採用をしている企業に、応募前に決まっている内容を聞いた調査では、次のような結果でした[2]。

職種別採用でも、応募前に決まっている内容はさまざま

  • 69.7%「事務系・エンジニア系など、大まかな職群」が決まっている
  • 49.6%「配属する部署」まで決まっている
  • 42.0%「入社後、ジョブ・ローテーションや定期異動をしない」と決めている

出典:パーソル総合研究所「新卒就活の変化に関する定量調査」(2025年、ジョブ型採用・職種コース別採用を実施している企業 n=119、複数回答)[2]。ほかに「勤務地」49.6%、「文系含め細かな職種」43.7%、「新卒初任給に差をつける」37.8%。

どのくらいの会社が職種別採用をしているか

調査 結果
マイナビ(2026年卒の採用活動) 実施した採用手法として「職種別採用」40.7%、「勤務地確約(限定)採用」23.1%。いずれも前年より増加[1]
パーソル総合研究所(新卒採用担当者300人) ジョブ型採用・職種コース別採用を実施している企業は39.7%[2]
ベネッセi-キャリア(企業823社) 実施している手法は「一括採用」70.5%、「職種別・コース別採用」44.6%。採用数が最も多い手法は「一括採用」53.3%[3]

職種別採用は4割前後の企業が取り入れている一方で、採用数の中心はまだ一括採用、というのが今の姿です。同じ会社が総合職と職種別の両方を募集していることもあります。

それぞれのメリットと注意点

職種別採用

よいところ 注意したいところ
入社後の仕事を具体的に思い浮かべてから選べる 応募の時点で職種を決める必要がある
選考で、その職種への関心や経験を伝えやすい 合わなかったときに、他の職種へ移る道が狭い会社もある
早くから専門性を積みやすい 「職種」は決まっても「部署・勤務地」は未定のことがある

総合職採用

よいところ 注意したいところ
入社後に複数の仕事を経験して、向いている仕事を見つけられる 最初の配属が希望どおりになるとは限らない
会社全体を知る機会がある 全国転勤がある場合が多い
職種を決めきれていなくても応募できる 専門性が付くまでに時間がかかることがある

どちらが自分に合うかは、やりたい仕事を今どのくらい具体的に言えるかで変わります。

募集要項での見分け方

見る場所 職種別採用で多い書き方 総合職採用で多い書き方
募集職種・採用区分 「営業職」「エンジニア職」「〇〇コース」 「総合職」「オープンコース」
仕事内容 1年目の業務が具体的に書かれている 「各部門で幅広い業務」「適性に応じて配属」
業務の変更の範囲 「変更なし」や、特定の業務に限った書き方 「会社の定める業務」
就業場所の変更の範囲 「変更なし」や、特定の拠点に限った書き方 「会社の定める営業所」
配属の決め方 「入社時の配属先:〇〇部」 「研修後、適性と希望をもとに決定」

「変更の範囲」は、2024年4月から、労働契約を結ぶときに書面で示す事項に加わりました。募集の段階でも、業務と就業場所は変更の範囲を含めて示すことになっています[4]。読み方の例は配属はどう決まるのかの「入社前に確かめる方法」、記載例は厚生労働省のパンフレット[5]にあります。

募集要項で分からないときは、そのまま聞いてかまいません。

  • この募集では、入社前にどこまで(職種・部署・勤務地)決まっていますか。
  • 入社後に、他の職種や部署へ異動することはありますか。あるとしたら、何年目くらいからですか。
  • 総合職と職種別の両方の募集がありますが、入社後の仕事や異動の違いを教えていただけますか。

あなたはどちら向き?

こんな人は 向きやすい区分 理由
やりたい仕事を1〜2つに絞れている 職種別採用 入社後の仕事と希望が一致しやすい
興味のある仕事がいくつもあり、まだ決めきれない 総合職採用 入社後に複数の仕事を試せる
勤務地を一番大事にしたい 勤務地限定・勤務地確約の採用(区分は問わない) 職種より勤務地が決まっていることが大事
何がやりたいか、まだ分からない 区分を選ぶ前に、仕事の好みを言葉にする 好みが分からないと、どちらを選んでも判断できない

「職種名」だけでは、毎日どんな仕事をするかは分かりません。「営業」でも、新しいお客さんを探す仕事と、今のお客さんを支える仕事では、1日の過ごし方がまったく違います。職種名ではなく「入社後にやること」で見比べると、自分の向き不向きが見えやすくなります。

よくある質問

Q. 職種別採用と総合職の一番の違いは?

入社前に職種が決まっているかどうかです。職種別採用は応募の時点で職種(または職群)が決まり、総合職は入社後に会社が配属を決めるのが基本です。

Q. 職種別採用なら異動はありませんか?

会社によります。職種別採用をしている企業のうち、ジョブ・ローテーションや定期異動をしないことを応募前に決めているのは42.0%という調査があります。労働条件通知書の「業務の変更の範囲」で確かめてください。

Q. 総合職はやめたほうがいいですか?

一概には言えません。やりたい仕事がまだ決まっていない人にとって、入社後に複数の仕事を経験できるのは利点です。配属が不安なら、配属の決まり方と過去の実績を内定承諾の前に聞きましょう。

Q. 「ジョブ型採用」と書いてあれば職種は確定ですか?

名前だけでは判断できません。仕事内容の書き方と、労働条件の「変更の範囲」を見てください。

Q. 総合職と職種別の両方に応募してもいいですか?

同じ会社で併願できるかどうかは会社によるので、募集要項か採用担当に確かめてください。別々の会社であれば、区分の違う募集に応募することに問題はありません。

まとめ

  • 違いは「入社前に何が決まっているか」
  • 職種別採用でも、決まっている範囲は会社ごとに違う
  • 募集要項の採用区分と「変更の範囲」で見分け、分からなければ聞く
  • 区分を選ぶ前に、自分がやりたい仕事を言葉にしておく

内定が出たあとに確かめることは内定承諾前のチェックリストにまとめています。

出典

  1. マイナビ「2026年卒 企業新卒採用活動調査」2025年7月
  2. パーソル総合研究所「新卒就活の変化に関する定量調査」2025年(調査時期 2025年2月22日〜3月3日)
  3. ベネッセi-キャリア「企業の『新卒採用動向』における調査 2025」2025年12月17日(調査期間 2025年6月16日〜27日、823社)
  4. 厚生労働省「労働条件の明示」(確かめよう労働条件)
  5. 厚生労働省 パンフレット「2024年4月からの労働条件明示のルール変更 備えは大丈夫ですか?」(労働条件通知書の記載例)

確約キャリア編集部

就活生が「入社前に何を確かめればよいか」を判断できるよう、公開されている調査・統計・法令の資料だけを出典に書いています。特定の企業・求人をすすめることはしません。編集方針

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